やってしまった!太陽光発電投資で損した9つの理由と回避方法

やってしまった!太陽光発電投資で損した9つの理由と回避方法

太陽光発電投資って20年間も安定した収益が得られるんだ。いいなぁ!
「ほんとかな?」そんなこと言ったって損することもあるんじゃないかな。。。

太陽光発電投資に対して、このようにネガティブな印象をもっておられる方もいるのではないでしょうか。

1000万~2000万円の大きな額の投資なので、投資家の方は、太陽光発電所ができる最後の最後まで不安とおっしゃいます。

しかし、太陽光発電投資は「空室のないマンション」と言われるほどリスクが低く、長期にわたって安定的な収益を得ることができます。

でも投資である以上損をしてしまうこともあります。だからこそ、しっかりと事前に知識を得て、損をしないための対策を取る必要があります。

なんといっても、太陽光発電投資の最大の利点は、固定価格買取制度(FIT)により20年間、電力の買い取りが約束されていることです。

投資ですからリスクはゼロではありませんが、損をする理由を知って対策をとれば、太陽光発電投資は安定した収益が得られます。

そこで今回は、損をする9つの理由と回避方法を紹介します。この記事を読んで、太陽光発電投資に一歩を踏み出しましょう。

1 太陽光発電で損をする9つの理由と回避方法

太陽光発電で損をする9つの理由と解決策
太陽光発電投資で損をするのは、多くの場合自ら知識を得ようとせず、業者の言いなりになり信じて購入してしまい、損してしまうことがあります。

この章ではいくつかの損した事例を紹介します。また、損しないための対策方法も同時にご紹介しますので参考にしてください。

1-1 理由1!業者のことを調べずに購入してしまう

業者の中には、はじめから契約金をだまし取ることを目的とした悪質なものがいます。太陽光投資ファンドに800万円投資したが、すぐに配当がなくなり、業者と連絡も取れなくなったというケースもありました。

https://yourbengo.jp/shohisha/593/

そこまでひどくなくても、施工前に倒産したり、施工ミスによって架台が傾いたり風が吹くとぐらついたりして、期待した売電収入が得られないこともあります。

帝国データバンクの調べでは、2018年の太陽光関連会社の倒産件数は95件で、過去最多となりました。

計画倒産は別にして、業者の過当競争と固定買取価格の低下が大きな原因です。払い込んだ契約金や手付金はまず戻ってこないとみておかなければなりません。
(帝国データバンクhttp://www.tdb.co.jp/report/watching/press/p190103.html

●回避方法!業者のことをよく調べる

今の時代、インターネット上の口コミや太陽光発電投資の情報サイトを見れば、業者の評判や上手な業者選びの方法が分かります。信用調査を利用してもいいでしょう。その際は、必ず複数の情報を突き合わせましょう。

さらに、自分の目で業者を見極めることも大切です。

いい業者は、説明が丁寧で質問に具体的に答えてくれる、見積もりが「システム」一式といった一括でなく細かく分類されている、支払い方法を選択できる、いくつかの案を提示してくれる、施工経験が豊富といった点で見分けられます。

一括見積もりサイトはhttps://www.next-edge.com/で紹介されていますが、一括サイトで見積もりを出してもらった後に、太陽光発電ムラ市場(https://ichiba.solar-club.jp/)へ見積もりを依頼してください。いろいろとご相談に乗りながら、お手頃な価格もご提示いたします。

また、業者を見極めるための詳しい記事は以下を参考にしてください。

同業がさらす!!太陽光発電業者の正しい選び方!

1-2 理由2!相見積もりをせずに太陽光発電所を施工してもらった

太陽光発電投資は低圧発電所で1000万円~2000万円と高額になります。

しかし、初めての場合、相場が分かりません。

1社だけの話を信じて契約したら、工事が始まった後で、100万円以上も安いものがあることが分かって後悔したという例もあります。

見積もりの中身も要注意です。表面には出て来なくても、架台の杭が少なかったり安価なケーブルで耐久性が弱かったりして、後で補修が必要になると、たちまち事業計画に不具合を生じてしまいます。

●回避方法!複数の業者への合い見積もりは必須

太陽光発電所にかかる費用は、業者によって大きな差があります。複数の業者から見積もりを取ることは必須です。

初期費用には太陽光パネルや周辺機器のほか、用地取得費、連携工事費負担金、フェンス代、メンテナンス費用、保険料などが必要です。

業者の提案を比較するうえで目安になるのが経済産業省の調達価格等算定委員会の資料です。

・2019年度のシステム費用はkWあたり18.2万円

2019年調達算定委員会の資料

(経産省https://www.meti.go.jp/shingikai/santeii/pdf/20190109001_01.pdf

2019年1月に開かれた同委員会で示された資料です。システム価格だけでなく土地造成費や維持費なども出しています。この数字と大きく食い違うようですと、その理由をきちんと問いただすようにしましょう。

システム費用はkWあたり18.2万円になっています。これを参考に取得した見積と比較してみましょう。

太陽光発電所を作るために必要な費用は、こちらの記事が参考になります。

太陽光発電所の価格をまるハダカ!設置~撤去まですべて教えます!

1-3 理由3!発電シミュレーションをそのまま信じて購入してしまう

業者は売電シミュレーションを作成して、15%以上の高利回りをアピールしてきます。実際にそれぐらいの収益が得られるケースはありますが、鵜呑みにすると、あとで後悔することになりかねません。

シミュレーションを元に銀行から多額の借り入れをして投資したものの、実際の売電収入が少なくて、ローンの返済金にも足りないという事例もあります。業者に苦情を言っても「あくまでシミュレーションですから」と言われるだけで、訴えたとしても勝つ見込みは難しいでしょう。

●回避方法!自分で発電シミュレーションし、どれくらいの利益があるか把握する

発電量や事業のシミュレーションは難しいと思って業者に丸投げする人も多いです。

しかし、個人でも簡単にシミュレーションする方法があります。

パネルの出力(kwh)×1100(kwh/年)×売電価格

非常に簡易的ですが、これでだいたいの発電量が把握できます。

2019年度の売電価格は、10kw以上500kw未満の全量買取で14円(税抜き)です。

また、太陽光発電は日照時間が命ですから、詳しくシミュレーションしようと思えば、新エネルギー産業技術総合開発機構(NEDO)の日射量データベース
https://www.nedo.go.jp/library/nissharyou.html

で設置場所の平均日射量を調べて年間出力を割り出す方法もおすすめです。
詳しくは下記サイトでご確認ください。

誰でも簡単に出来る太陽光発電投資の発電量&事業シミュレーション

1-4 理由4!メーカー保証について確認せず購入してしまう

太陽光パネルは基本的に経年劣化が少ないですが、周辺機器、特に駆動部であるパワーコンディショナーは10年ほどで故障する率が高いものです。大手メーカーはパワコンを含めてシステム保証という形で10年または15年保証をしています。

しかし、中には1年や3年といった短期保証のところもあり、メーカー保証のことを気にかけずに契約し、すぐに取り換えが必要になって多額の追加費用がかかって驚くといった事態も起こり得ます。

●回避方法!メーカー保証について確認し、必要なら延長保証にも入る

メーカー保証は、メーカー間の競争激化と技術の向上で、太陽光パネルの製品保証は最低10年、最長で15年ほどで、出力保証は25年というメーカーも増えてきています。

有償・無償の別や自然災害補償の有無のほか、丸ごと保証や施工保証のあるメーカーもありますので、しっかり確認しましょう。特にパワコンは10年保証といわず、20年保証を付けることができるのであれば、ぜひ延長保証に入っておいた方が安心です。

保証に関する詳しい内容はこちらが参考になります。

その保険本当に必要?太陽光発電の保険・保証がすべてわかる!

 

1-5 理由5!太陽光発電の保険に入らずにそのまま放置してしまう

台風による太陽光発電所の被害

台風による水害で被災した結晶シリコン型パネルの例(出所:日経BP

一部のパネル・設備メーカーを除いて、自然災害や盗難といった被害に遭った場合の補償は行っていません。実際に、台風でパネルのほとんどが飛んでしまったり、大雨で土砂崩れが起こって設備が倒壊したりといったケースも出ています。

保険に入っていなかったら、自然災害に伴う修理費用はすべて自費で賄うことになります。銀行借り入れをして投資していた場合などは、新たな借り入れができずに借金だけが残ってしまうということも十分考えられます。

●回避方法!太陽光発電所の保険は必ず入る

メーカーや施工業者の保証は自然故障に対するもので、自然災害や盗難などは対象外です。

一方で、地震や台風、落雷による被害や、ケーブルなどを狙った盗難のリスクは常にあります。事業者はこうしたケースに備えて保険に加入しておくべきでしょう。

特に、銀行融資を受ける際は、ほとんどの場合、何かあったらどうするかをチェックされますので、加入しなければ融資を受けられないケースもあります。

ただし、補償範囲を際限なく広げてしまうと保険料がアップして収益を圧迫しますので、本当に必要な補償を精査する必要があります。

詳細は下記の記事を参考にしてください。

その保険本当に必要?太陽光発電の保険・保証がすべてわかる!

 

1-6 理由6!メンテナンスフリーを信じ、まったくメンテナンスしない

メンテナンスフリーを信じ、まったくメンテナンスしない

太陽光発電は自然にさらされた設備ですから、どんなトラブルに巻き込まれるか分かりません。

費用を惜しんでまったくメンテナンスしていなかったため、太陽光パネルやケーブルから出火して焼け落ちてしまったり、ブレーカーボックス内に鳥が巣をつくって発電量が落ちたりしたことがあります。

太陽光パネルの出火例

雑草を放置してパネルを突き破るケース、雑草が影を作ってやはり発電量が落ちてしまうケースもあります。

●回避方法!メンテナンスはは必ず行う

メンテナンスはは必ず行う
再エネ特措法は、太陽光発電の事業者に設備の保守・点検と発電量の維持を義務付けています。このため、適切なメンテナンスを行わなければ事業認可が取り消される恐れがあります。

定期的にメンテナンスを行えば太陽光パネルや周辺機器の寿命が伸び、パネルの一部が高熱になるホットスポットや雑草などによる出力低下も回避・早期発見ができますから、怠らないようにしましょう。

定期的に現場に足を運んでパネルの目視点検、架台のボルトの緩みチェック、雑草管理なども行っておくべきです。

詳細はこちの記事を参考にしてください。

認定取り消しを防げ 太陽光発電のメンテナンス(管理)を理解せよ

1-7 理由7!ルールを知らずに損してしまう

太陽光発電を事業として行う場合、再生エネルギー特別措置法の規定に沿って資源エネルギー庁の認定を受け、電力会社と接続契約を結ばなければなりません。

ほかにも、土地については森林法に基づく林地開発の許可や農業委員会の許可が必要です。

構造に関してはJISや電気設備技術基準をはじめ、急傾斜地災害防止法や自然環境保全法など多くの法律が関係します。また、その他にも地域によっては条例による規制もあります。

こうしたルールを無視して売電を始め、全国で初めて認定を取り消されたのが、沖縄県の8か所の太陽光発電事業です。農業振興地域の整備に関する法律違反が原因で、農業以外への転用が認められない土地に施設を建設したためとみられています。

https://www.enecho.meti.go.jp/category/saving_and_new/saiene/kaitori/dl/announce/20190306.pdf

このようなことにならないように、しっかりとルールを把握し、事業を進めていく必要があります。

●回避方法!ルールをよく知る

太陽光発電事業には資源エネルギー庁の事業認定が欠かせません。その前提として電力会社との接続契約も必要です。これがないと認定が受けらません。

認定申請にはこのほか、発電所の基礎情報と土地謄本、借地の場合は賃貸借契約書、保守点検と維持計画をはじめ多くの書類が求められます。

また、アクセス道路の確保や立地の制約などもあって、手続きはとても煩雑です。このため、代行業者に依頼する人が増えています。

太陽光発電ムラ市場(https://ichiba.solar-club.jp/products/detail.php?product_id=224)では認定までの手続き一切を代行しています。おおまかなルールを頭に入れたうえで、代行業者に依頼するのが賢明でしょう。

1-8 理由8!監視装置をつけない

太陽光発電所が遠方にあって、日ごろ通うことができない場合に有効なのが監視装置です。トラブルがあったときにすぐにアラートメールで知らせてくれます。

ところが、ここでも費用を惜しんで監視装置を取り付けていない人も多いようです。すると、パワコンが作動していなかったり設備に不具合が生じたりして出力が異常に低下したのに月々の売電金額が振り込まれて初めて異常に気づくということになってしまいます。当然、この間の売電収入は減少してしまいます。

●回避方法!監視装置をつける

監視装置を付けましょう
トラブル発生の最大の情報は発電量の低下です。発電量をモニタリングできる簡易なものは、建設時に導入されていると思いますが、常時画面を監視するのは難しいものです。このため監視装置は、発電量が下がったらいち早く知らせてくれるアラートメール付きのものを選びましょう。

遠隔監視装置「ひだまりeyes」(https://hidamari-eyes.takeidenki.co.jp/)は、アラート機能のほか監視カメラをつけることもできるので、盗難やいたずら防止にも効果的です。

1-9 理由9!抑制地域内で抑制対応外のパワコンをつけてしまう

抑制地域内で抑制対応外のパワコンをつけてしまう
電力の供給過多が予想される場合に、電力会社が太陽光発電所からの電力系統への接続を制限することを出力抑制といいます。九州電力が昨年初めて行って話題になりましたが、どこの電力会社でも実施する可能性はあります。

2015年の再エネ特措法の改正で、新たに建設する場合に出力抑制型パワコンの設置が義務付けられました。

電力会社の措置に連動して自動的に出力を抑制してくれます。これを知らずに非対応型のパワコンを付けてしまい、指摘を受けて対応型に付け替えた人もいます。無駄な二重投資ということになります。

●回避方法!抑制対象地域か調べ、対応しているパワコンを付ける

出力抑制については2015年にルールが変わり、500kw未満の発電所も対象になりました。制御可能時間が年間360時間とされましたが、50kw未満は出力制御の対象外となっている東京、中部、関西を除く7電力会社は指定電気事業者として、360時間を超えても無補償で出力制御が行えます。同時に、出力抑制対応型のパワコンが義務付けられました。

太陽光発電協会、日本電機工業会、電気事業連合会はルール改正を受けて出力制御対応型パワコンの技術仕様を作り、これに基づき、パナソニック、東芝、シャープ、オムロン、安川電機など多くのメーカーが対応型を市場に投入しています。価格は出力によって異なりますが、合計でだいたい20万円~30万円台です。

出力抑制機器、パワコンのお問い合わせはムラ市場にご連絡ください。

https://ichiba.solar-club.jp/contact/

2 太陽光発電投資で損をしないために情報を集めよう
太陽光発電の装置・システムは技術革新によって一時期に比べて半額以下になり、これに呼応して買取価格も毎年低下しています。再エネ特措法も見直されることが多く、最新の情報を知っておくことが、損をしないための一番のポイントです。

2-1 太陽光発電投資で情報を集める方法

太陽光発電ムラ投資研究所は、土地分譲や銀行融資を含めて、これから太陽光発電投資を始めようとする人が抱くさまざまな疑問や心配に応える記事を多数掲載しています。

また、太陽光発電ムラ市場では太陽光発電に関する各種製品を扱っているほか、土地付き分譲太陽光発電所の情報も紹介しています。

メンバーのブログ「ムラ人日記」(https://solar-club.jp/member/mayor/)やフェイスブック(https://www.facebook.com/groups/156300574557387/)で、気軽に情報交換でき、太陽光発電への思いを共有できます。あなたもメンバーになりませんか?

3 まとめ

この記事を読んで、太陽光発電投資で損をする理由が分かっていただけたのではないでしょうか。

しっかりと事前に調べきちんとした対策を建てておけば、損をする確率が低くなっていきます。
そのためには、知識を持つことです。

また、太陽光発電の買取価格は年々下がっています。設備の効率がアップするとともに大幅に安くなってきているからです。

当社スタッフも含め太陽光発電ムラの方々は安定な収入を実現しています!

2019年度に太陽光発電投資を、ぜひ検討してみてください!!

また、ご相談がある場合は、以下のグループに参加されるか、または「太陽光発電ムラ市場」にお気軽にお問い合わせください!

●再エネでエネルギー自給率200%を実現する太陽光発電ムラ Facebookグループ
●太陽光発電ムラ市場