ソーラーシェアリングとは？４年やってわかった成功する発電・営農方法

「ソーラーシェアリングで１反から２００万円の収入？そんな上手い話があるかなぁ」

普通の農業では考えられない収入です。農業の実際を知る方ならそう思うのも無理はないでしょう。私は農家ではありませんが、３００坪の土地でソーラーシェアリングを行い、年間100万円以上の収入を得ています。

実は太陽光発電事業をする者にとって、ソーラーシェアリングをいつでも実行できる農家さんは羨ましくてたまらない存在なのです。

太陽光発電所で売電収入を得る太陽光発電投投資は平成29年現在でも毎年５％の利益が出るように政府が売電価格を設定していますが、今、事業者が一番苦労しているのは安い土地探し。

そんな絶対的に有利な立場にいながら、実はソーラーシェアリングに参入している農家さんはあまり多くありません。

ほとんどの農家さんにその情報が行き届いていませんし、実行したとしてもあまりしっかりと利益が確保されていないケースが多いんですよね。
 

 

そこで今回は、新潟県で第一号のソーラーシェアリング事業者でもある私が４年間の経験を元に、ただソーラーシェアリングを実行する方法だけではなく、実際に事業として利益を最大化させるソーラーシェアリングの方法についてまとめてみました。

ぜひ一緒に日本の食料自給率向上に貢献しつつ、それに見合う利益を得て心も懐も豊かになれる農業を実現させていってください。

１ ソーラーシェアリングとは

　ソーラーシェアリングとは、農業を行っている土地の上で太陽光発電事業を同時に行うことです。具体的には田んぼや畑に太陽光発電用の支柱を刺し、その支柱の上で太陽光発電を行います。

これにより農業の収益と太陽光発電事業の収益の両方を得られるので、耕作放棄地の増加や農業従事者の離農を防ぐ事に繋がり、食料とエネルギーの自給率を同時に向上させる手段として期待されています。

なお、ソーラーシェアリングを行う際は農地の支柱部分のみを一時転用する申請を行う必要があります。

１-１　ソーラーシェアリングの費用対効果

　ソーラーシェアリングは通常の遊休地で行う太陽光発電に比べ、架台を高くする必要があるため架台の部材と施工の費用が割高なり、一般的には３〜４万円程度上がると言われています。

一方、２０１７年度に１５００㎡ほどの遊休地において太陽光発電所を設置した時の価格はおおよそ1500〜1600万円、売電収入は230万円となっております。

（参考　まだ間に合う2017年度単価！太陽光発電で年間230万円の売電収入を得る方法）
　https://taiyou-hatsuden.jp/power-sale-income-1380#1-12017

両者の数字を元に２０１７年度におけるソーラーシェアリング発電所の費用対効果を算出すると以下のようになります。

 

１-２　ソーラーシェアリングの進め方　 

　ソーラーシェアリングにおいて重要になってくるのが１の業者の選定です。１が問題なければ全てがうまくいきます。

最大のハードルは３の農業委員会への相談です。ここで農業委員会を説得できなければ、6の申請をあげることすら出来ません。しっかりと準備をしてから臨んでください。

また、４の電力申請，５の経産省への申請が遅れて農地の一時展用の申請が出せないケースが多く見られます。

実際に売電と営農が始まってしまえば、よほど計画に無理がない限り問題はほとんど生じませんが、８の３年に一度の継続申請の提出が遅れる方がけっこういるようです。

なるべく早く準備をして提出してしまいましょう。申請期限が来る３ヶ月ほど前から提出できる市町村が多いようです。

１００ｋWのソーラーシェアリングの太陽光発電所を設置する際に必要となる面積は１５００〜２０００㎡ほと、１反あたり115〜160万円ほどとなります。

一方、農業の収入は反収（一定面積あたりの農業収入）が高いと言われているイチゴやトマトのケースでも１反あたり４０万円ほどとなりますので、農業の収入は太陽光発電所に比べ非常に小さくなると言えます。

１-３　ソーラーシェアリングのメリットとデメリット
　

　食料もエネルギーも生産できるソーラーシェアリング。通常の遊休地に置ける太陽光発電に比べ他にもメリットはありますし、もちろんデメリットもあります。

１-３-１ 土地が確保しやすい

　太陽光発電所は日当たりが良くて電柱があれば設置することが出来ますが、投資効率を上げるにはなるべく土地代が安い土地に設置する必要があります。

ソーラーシェアリングの場合は農地なので土地の購入費や賃料が非常に安く済むため、基本的に農地であればほぼ経済的な制限はないと言えるでしょう。

また、農業振興地域や甲種農地、一種農地などの一般的に農地転用が許可されない土地にも設置する事が出来るため大規模な土地の確保がしやすくなります。

１-３-２固定資産税がほぼ上がらない

　通常の空き地に太陽光発電所を設置した際には、固定資産税が上がってしまいます。そのため空き地があってもよほど住宅の需要がないような土地でなければなかなか太陽光発電所は設置できません。

一方、ソーラーシェアリングの場合は固定資産税が安い農地に設置するため、土地の利用料が非常に安く済みます。農地の一時転用をする面積も支柱の面積のみであるため転用面積は１％以下。もちろん固定資産税評価額に影響はまずありません。

１-３-３ 除草、除雪対策がほぼ不要

　通常の太陽光発電所を運営していると、かならず除草対策が必要となります。しかし、ソーラーシェアリングの場合は下で農業を行うので、元々除草をしなければならないので改めて除草対策をする必要はありません。

また、通常の太陽光発電所だと設置場所によっては雪が降った際の除雪対策が必要となりますが、ソーラーシェアリングの場合は架台が高いため、よほどの豪雪地帯でなければパネルまで雪がつもることはありません。

１-３-４ 設置前に比べ農作物の収穫量が変化する

　ソーラーシェアリングを行う前後で、パネル下の農作物の収穫量が変化します。制度上、収穫量の減少高は2割以内に抑える必要がありますが、遮光率と作物の選定次第では逆に収量が上がるケースもあります。

１-３-５ 申請の手間がかかる

　通常の太陽光発電所に比べ、ソーラーシェアリングは申請のためがかかるため、約2ヶ月ほど設置までの時間が余計に必要となります。

また、毎年1回農作物の収穫量の報告および3年に1度、農地の一時転用の継続申請が必要です。

１-３-６ 費用対効果が悪くなる

　１-１でも言及したようにソーラーシェアリングは通常の太陽光発電所に比べ部材と施工のコストがかかるため、費用対効果が悪くなります。

また、農作業の時間の人件費を考えると農業は大抵赤字になってしまいます。農地転用が出来るのであれば農地転用をしたほうが実際の費用対効果は圧倒的に良くなるといえるでしょう。

１-３-７ ２０年間農業を行わなければならない

　太陽光発電投資は、固定価格買取制度の電力買取期間である20年間、売電が継続される事を前提に設備投資を行います。

農業従事者が営農を20年間継続出来ずに農業が中断されれば当然、ソーラーシェアリグの許可はおりませんし最終的には発電所の撤去命令が出てしまいます。

１-４　ソーラーシェアリングの法令

　ソーラーシェアリングも通常の太陽光発電所も、売電に関しては「電気事業者による再生可能エネルギー電気の調達に関する特別措置法」によって定められています。

こちらについては資源エネルギー庁の準備したHPにわかりやすく記載されています。

（参考：資源エネルギー庁　なっとく再生可能エネルギー）http://www.enecho.meti.go.jp/category/saving_and_new/saiene/

　ソーラーシェアリングに関する法令についてはこちらのページの「営農型発電設備について」に詳しく記載されています。営農型発電設備というのはソーラーシェアリングの農林水産省内での呼称だとお考えください。

（参考：農林水産省　再生可能エネルギー発電設備を設置するための農地転用許可）　
http://www.maff.go.jp/j/nousin/noukei/totiriyo/einogata.html
　

こちらでソーラーシェアリングについて定められている事は主に以下の４点です。
　

　１．農地は３年間の一時転用。継続したければ３年毎に申請をする。
　２．農作物の収量、品質に著しい劣化のないよう営農を行う。
　　　（⇒収量の基準は近隣の平均の８０％を越えるのが目安）　
　３．毎年に農作物の生産状況の報告を出す。　
　４．発電設備は出来るだけ簡易で撤去が容易なものとする。

よってソーラーシェアリングにおける主な注意点は以下の２点です。
　

　１．太陽光発電設備と営農が両立する作物を選び設計する
　２．２０年間営農を継続する事を前提に事業を行う。

１-５　ソーラーシェアリングの建前と本音　

　ソーラーシェアリング事業を20年間継続させるためには、太陽光発電事業を中心に考えることをお薦めします。ソーラーシェアリングは農業と太陽光事業の複合事業ですが、実際には売上も利益もの大半が太陽光発電になるためです。

農業を中心に事業を計画してしまうと非常に収益性は悪くなりますし、経営も不安定になってしまいます。

もちろん国の食料自給率の向上に貢献するのは素晴らしいことですが、その経済を調整するのは政府の仕事であり、民間が必要以上のリスクを負って行うものではないと私どもは考えています。

もちろん農業は営利よりも近隣との調和が求められる一面もあるため、社会や地元の動向にも十分注意しなければなりません。

また、太陽光発電所というインフラを運営するため、経済産業省からその運営管理についても責任をもって行うようにとの通達が出ており、事業計画ガイドラインにおいても十分な強度を持った素材の使用を求められています。

このようにある意味、非常に繊細な運営を求められる仕組みとなります。社会の情勢を考慮しながら電力事業者としてまた農業従事者として責任を果たさなければなりません。

責任ある経営を行うため、経済産業省および農林水産省の発表には常に目を通しておいてください。また、実際には法令そのものよりも現状が重視されがちなので、周りの方々との情報交換も必ず密に行っていきましょう。

２　積極的な方に向いているソーラーシェアリング

　ソーラーシェアリングが実行段階になれば、太陽光パネルの下で農業をするだけなので、実行にまで至れば農業に従事している方ならどなたでも継続することはできます。

ただし、実行までのハードルは低くありません。特に事業の計画、資金調達がネックになるため、以下の様な積極的な方に向いています。

２-１　担保となる土地を持ち、事業投資計画が立てられる方

　太陽光発電事業は非常に安定しているため、設備投資をする際は金融機関からの借り入れを行います。ソーラーシェアリングは通常の太陽光発電所に比べ収支が悪くなるケースが多いため、金融機関との交渉がやや難しくなります。

事業投資計画をしっかりと立てられれば金融機関は相手をしてくれませんし、交渉の際に担保となる土地があれば融資ハードルは非常に低くなります。

２-２　農業の６次産業化を目指している方、または実行している方

　投資用（全量買取）の太陽光発電の補助金はほとんどありませんが、例外的に農業の生産、加工、販売までを行う６次化に絡めた補助金であれば、平成３０年度も農水省から補助金が出る予定です。

（参考　農林水産省　平成30年度予算概算要求の概要　再生可能エネルギーの導入・活用）　
http://www.maff.go.jp/j/shokusan/renewable/energy/attach/pdf/yosan-22.pdf

ソーラーシェアリングは目立ちますし話題にもなりやすいため、農産物の加工・販売までを手がける際には非常に良い広告塔になってくれます。

特に実行時に都道府県の広報部門にプレスリリースの依頼をかけておけば、新聞やテレビなどに取材される可能性も非常に高くなります。私も新潟県で実行した際には新聞で２回、テレビで１回とりあげていただきました。

プレスリリース用の依頼分がわからないという方は、私が作成したプレスリリースの依頼分をした際の文書を参考にしてみてください。

（参考　プレスリリース依頼文）
Solar-Sharing-Press-Release

３　ソーラーシェアリングの注意点は３つ

　ソーラーシェアリングの計画時に、注意しておきたいのは作物選定、収量報告、業者選定の3点です。

３-１　遮光率と作物の選定は近隣で前例があれば楽

　　遮光率とは農地を上空から見た時の太陽光パネルの面積（投影面積）と農地の面積の比を表します。

ソーラーシェアリングにおいては、この遮光率があまり低くなると、太陽光発電の費用対効果は悪くなります。遮光率の明確な基準はありません。農作物の育成に大きな影響が出ない範囲と曖昧に定義されています。

実際には農業委員会からOKが出ればいいので、近隣でソーラーシェアリングの前例があれば、その事例と同じ遮光率と農作物を採用して計画をしてしまいましょう。

前例がない場合は少し厄介です。以下の例を参考にしてみてください。

 

農作物と遮光率との関係に基準はありませんが、その指標の一つとなるのが光飽和点です。あまり聞き慣れない言葉ですね。

植物は日光が当たれば当たるほどいいと思われがちですが太陽光発電と違い、植物の成長には一定量以上の光は必要としません。

この一定量以上の光の強さを光飽和点と言い、キロルクス（klux またはklx）で表されます。

 主な光飽和点について（農業技術体系より）

また、図中の光補償点とは植物が成長するための最低限の光の強さのことです。

 出典：Wikibooks　光合成速度と光の曲線
https://goo.gl/oAS3a7

この光飽和点と光補償点の比較表を元に、栽培する作物に対してどれだけの遮光が必要かを検討していくのかが、ソーラーシェアリングで一番難しいところです。

実はklxとは照度の単位であり、エネルギーの単位ではありません。つまり光飽和点を元に厳密な営農への影響なんて誰も検討ができるはずがないんですよね。

そこで大よその計算から理論を構築することとなります。晴天の直射日光が約100klx、場所にもよりますが日陰はだいたい10klx です。

前述の「主な光飽和点について」の表を見て分かる通り、あらゆる植物が日陰でも育つことになります。あとは強い光が当たる時間がどれだけ強いかとなりますが、これを測定するのは非常に困難です。

この点を知らないで無いデータを探し、しっかりとした結論が得られずにソーラーシェアリングを断念する方が多いようです。

　私の場合は太陽光発電のシミュレーションソフトでただ地面に太陽光パネルを敷き詰めた時の発電量と、ソーラーシェアリング架台がある時の地面の発電量の比較した物を、日射量の目安として提出しましたが、最終的には農業委員会の方の感覚に委ねられます。

もちろん最初から答えがないなんてデータも集めず開き直ってしまっては駄目ですが、データさえ集めてそこを丁寧に説明すれば農業委員会の方々もしっかりと対応してくれます。

そして遮光率がその農作物にとって適しているかを判断するのは地域農業改良普及センター、試験研究機関、JA等の職員となっています。

（参考：営農型発電設備の実務用Ｑ＆Ａ（営農型発電設備の設置者向け）12ページ）
http://www.maff.go.jp/j/nousin/noukei/totiriyo/attach/pdf/einogata-10.pdf

投資効率を最大化させる観点から考えれば遮光率が高くても育つ、光飽和点や光補償点が低いミツバ、ミョウガ、フキなどが適していると言えるでしょう。

３-２　収穫量が足りなければ知見を有する者に相談を 　

　ソーラーシェアリングでは、パネル下部の農地で生産している農作物の生産状況について年１回、農業委員会への報告義務があります。

報告書では農作物の単収（単位面積あたりの収穫量）を報告する必要があります。この単収が近隣の単収の８割以下にならない、かつ品質が落ちないよう農作物を生産するようにしましょう。

８割以下になったら即時に強制撤去というわけではありません。基本的には３年毎の一時転用の申請の際に、基準に達していない際は警告され、もう３年改善されない際は強制撤去命令が出る可能性があります。

私の場合も生産しているみょうがの収量が安定せず、３年目でようやく８割以上を達成することが出来ました。この報告書については知見を有するもの（地域農業改良普及センター、試験研究機関、JA等の職員）の確認が必要となりますので、収量が足りない際はこの際に相談をしてみましょう。

３-３　事業として考えてくれる業者の選定を

　ソーラーシェアリングを請け負っている業者は多々あります。各業者ともに特徴がありますので長所、短所を知った上で交渉してみてください。

３-３-１　農業系ソーラーシェアリング業者

　農家や農業生産法人を中心とするメンバーが運営する会社は、既存の農業に太陽光発電所を設置するという観点でソーラーシェアリングを推進しています。

そのため20年間の営農を継続することに関してはほとんど問題ありません。農作物の選定も農業委員会との調整もうまく進みがちです。

一方、ソーラーシェアリングの目的が、耕作放棄地の減少や既存の農家の後継ぎ問題対策と考えるため、利回りを増やすことよりの既存の農業の保全を勧めてくるため、どうしても投資効率が下がりがちです。

投資効率の低くなる１００W程度の小さなパネルを使ったり、単管など架台の安全性に難のある設計をする事もあります。。

遮光率３０％という太陽光発電事業収支としてはとても悪くなる設計を指針としている業者も少なくありません。

現在の農家、特に小規模の農家は人件費の採算度外視で農業を営んでいる傾向があります。農業よりも太陽光発電を重視している顧客が来ると説教をされる事もあるのでご注意ください。

もちろんこのような方々のおかげで、日本の農業が何とか存続している現状に感謝する必要はあります。しかし、ソーラーシェアリングでどんなに上手く農業を運営しても、収入は太陽光発電の２割以下です。

なるべく安全で利回りのいい太陽光発電所を設計するのが投資をするのが、経済的に自然な姿でしょう。

私も面談した際に既存の農業を守るよう言われましたが、農家が我慢するのではなく経済的にみあうよう政策誘導しなければ日本の農業の未来はないとはっきりお伝えしたところわかって頂けました。

農業の理想の未来を語りながらなるべく効率のいい太陽光発電投資ができるよう交渉してみてください。

３-３-２　電気系・土木系ソーラーシェアリング業者

　電気系・土木系の投資用太陽光発電の施工業者は、費用対効果が高い太陽光発電設備を企画することに関して問題が生じることは稀ですが、農業やソーラーシェアリングをほとんど理解していないケースが見られます。

ソーラーシェアリングの申請が通常の農地転用と変わらないと思って業務を引き受けたものの、一時転用の手続きに長い時間がかかる事や、ひどいと許可を得るところまで至られないなどという事も。

これらの業者を利用する際は、ソーラーシェアリングの実務経験があるとベストですが、ないにしても現地の農業委員会との関係や農業の知識をしっかりとチェックしておきましょう。

３-３-３　コンサルタント系ソーラーシェアリング業者

　コンサルタント系のソーラーシェアリング業者になるのに、特に資格は必要ありません。そのため経験豊富な非常に優れた業者から、名ばかりの業者までその業務遂行能力には大きく差異があります。

業務実績を問い合わせ、期限を定めた上で成功報酬に重点を置いた契約を結んでおくことをお勧めします。

また、農業、太陽光発電投資と広い範囲で理解しているコンサルタントは、農業における投資の費用対効果が悪いことをよく知っているため、ソーラーシェアリングの設備費用を高く見積もる事がありますのでご注意ください。

４　まとめ

　ソーラーシェアリングは通常の太陽光発電所に比べ、設置コストも高く営農の手間もかかりますが、あらゆる農地に設置できる可能性があります。

そして何よりエネルギーと食料の生産という、日本の弱点を両方補える仕組みでありこれからまだまだ推進していく必要があります。

少し手間はかかりますが、しっかりと学んで一つずつハードルをクリアしていけば必ず実行できます。ぜひ諦めずに挑戦してみてください。

何より業者選びが重要となります。信頼のおける業者が見つけられない、相談がしたいという方は太陽光発電ムラ市場内に相談フォームを設けてありますのでこちらもぜひご利用ください。

（参考：太陽光発電ムラお問い合わせフォーム）
https://ichiba.solar-club.jp/contact/