300万円相当が本当に無料?太陽光パネルをただで自宅屋根に設置する方法

300万円相当が本当に無料?太陽光パネルをただで自宅屋根に設置する方法

太陽光パネルが自分の自宅に無料で付けられるの??ほんと?

でも、そんなことを聞いても、怪しい話もあるしな。。。だまされたって人もいるし。心配だな。。。

そう思われるのも無理はないです。この世には、ただほど高いものはないという言葉もあるくらいですから。

しかし、嘘ではなく、自宅屋根に無料で太陽光パネルを設置する方法があります。

その方法は、「第三者所有モデル」といわれるものです。

出資者が、設置費用にかかる太陽光発電設備と工事費すべてを出すことで、屋根所有者に無料で設置することができます。

自分で設置するとだいたい200万~300万相当の費用がかかりますが、この仕組みを利用すると無料で設置することができます!

無料で設置できる代わりに、10年ほどの期間、太陽光発電設備の所有者が出資者になり、固定買取制度で売電したお金が出資者側に支払われることになります。そして契約にもよりますが、だいたい10年後、屋根所有者に無料で太陽光発電設備一式が譲渡されます。

屋根所有者 → 無料で太陽光設備一式が手に入る
出資者      → 月々売電金額が手に入る

という両者にとてもメリットがある仕組みです。

今回は、この第三者所有モデルの仕組みについて詳しく解説し、理解していただければ、必ず心配事もなくなります。

ぜひ、この記事を読んで「第三者所有モデル」への理解を深めていただき、自宅屋根への設置を検討してみましょう!!

1 太陽光パネルを自宅の屋根に無料で設置できます

みなさん、このような経験はございませんか?
ある日、訪問販売がやってきて、「無料で太陽光発電を設置できます。いかがですか?」

こういった場合の無料とは、初期費用が無料になるということではなく、ローンを組んで、発電した電気を売電し、その金額でそのローンを返済してくので無料ですよというセールス方法です。

屋根に設置するための費用は、太陽光発電設備一式と工事費で、だいたい(6kW~10kWの出力)200万円~300万円ほどになります。

ローンを組んだ場合は、費用に金利がかかってしまいます。もちろん、売電収入は入りますが、その月の発電量によっては、ローンの返済金額が多くなってしまう月もあり、自分でそのお金を出す必要な場合もあります。

それが嫌だという方のために、今回はローンを組んで返済するという仕組みとは違う方法で、完全に無料で設置できるという仕組みについてお話ししていきます。

1-1 どのような仕組みなの?

アメリカでは2008年頃に、太陽光パネルを自宅の屋根に無料で設置する仕組みが、急速に普及しました。

その仕組みが近年、日本にも導入され始めています。

それが、第三者所有モデルといわれる仕組みです。

●出資者がお金を出すことで、無料設置する仕組み

出資者がお金を出すことで、無料設置する仕組み

名前の通り、第三者が出資し、そのお金を利用して、設置希望者の自宅に太陽光パネルと設備一式を設置します。

出資者は、屋根を貸している「屋根所有者」からは月々

① FITの売電金額
② 太陽光発電によって発電した電気の使用量

を支払ってもらうことによって配当を得ることができます。

また、屋根設置者は電力会社から購入するより、太陽光発電によって発電した電気を利用した方が安いため、メリットがあります。

ただし、夜になると太陽光パネルは発電できないため、電力会社かあるいは新電力から電気を購入する必要があります。

また、契約内容にもよりますが、だいたい10年~20年ほどで所有権が設置者側に移り、自分の持ち物になります。

●10年~20年ほどで所有権が、出資者から屋根所有者へ変わる

10年~20年ほどで所有権が、出資者から屋根所有者へ変わる

固定買取制度では10kW未満の発電設備の場合、10年間の売電期間になります。

そうすると、10年たって太陽光発電設備が自分の所有物になった場合、売電期間が終わっている可能性が高くなります。

●売電期間が終了した後、電気を売るより、使ったほうがお得

売電期間が終了した後、電気を売るより、使ったほうがお得

売電期間が終了した後も、それよりも安い価格で電力会社は買い取ると言われていますが、大幅に買取価格が安くなり設置者が発電した電力を自分自身で使用したほうがお得になります。

なぜなら、電力会社から買う電力の方が高いからです。

2019年に10年前に始まった、余剰電力の買取が終了する家もでてきます。
売電期間終了後の買取価格がいくらになるか注目されていましたが、2017年12月に資源エネルギー庁から資料が発表されました。

内容としては、国としては買取はせず、自家消費を推奨したいということでした。

http://www.meti.go.jp/committee/sougouenergy/denryoku_gas/saiseikanou_jisedai/pdf/001_04_00.pdf

実際にこれからは、電気料金が上がっていくと予想されるので、電力会社から購入するより、自分で電力を作り、自家消費するほうが安くお得ということになります。

電力会社から購入する電気使用料金は、契約するプランによって電気料金は変わりますが、大体1kwh 20円~30円ほどと考えると、発電した電気を自分で使用したほうがお得ということが分かります。

このように売電期間が終了した後は、電気を売るより蓄電池を設置して、昼に発電した電気を貯め、夜に利用することをお勧めします。

訪販多発注意!蓄電池と太陽光発電で電気料金が年間95,148円お得になる方法

1-2 どのような会社が実施してるの?

1-2	どのような会社が実施してるの?

それでは、どのような会社がこの仕組みを使用し、無料で設置してくれるのでしょうか?

今はすでに募集を終了していますが、あの大手のソフトバンクが「おうち発電プロジェクト」で無料設置するということもしていました。

さらにDMM.comも今はしていませんが、また無料ではないですが、実質8万円で太陽光発電設備を設置するということをしていました。

しかし、この大手2社は現在では、この事業を終了しています。

なぜ大手が撤退したかというと、これから説明する「第三者所有モデル」とは少し異なるビジネスモデルとなり、事業としては高い収益性を保つことができなかったことが原因と考えられます。

しかし、アメリカでは、「第三者所有モデル」により自宅屋根に太陽光パネルが普及しました。この事業モデルで設置された発電容量が、2014年時点で890MWにもなるといわれています。

これだけアメリカで普及したモデルなので、安心して利用してもいいサービスと言えるでしょう。

そして日本にも、この「第三者所有モデル」のビジネスモデルを利用し、サービスを展開する会社が出てきました。

それは

・日本エコシステム
・株式会社デンカシンキ

の2社です。

こちらの2社が、アメリカで普及した、「第三者所有モデル」のビジネスモデルを利用し、太陽光発電設備を無料で設置するというサービスを実施しています。

●日本エコシステム

1997年から太陽光発電設備の販売・施工を手掛ける会社で、2017年1月で38,000棟の屋根に太陽光パネルを設置するという実績を持っている会社です。

また、じぶん電力という新電力を設立し、電気を販売している会社でもあります。

その会社が、太陽光発電設備を無料で設置するというサービスを実施しています。

●株式会社デンカシンキ

本社は四国の愛媛県にあり、太陽光発電設備の販売・施工を手掛ける会社です。施工後の保守もしっかりと行うサービスなども充実しています。

こちらの会社も、坊ちゃん電力という新電力を設立し、電気を販売している会社でもあります。

こちらの会社も、太陽光発電設備を無料で設置するというサービスを実施しています。

出資者は個人投資家の方もいらっしゃいますが、NTTスマイルエナジー社がかなりの金額を出資しています。

1-3 無料で設置するための条件

先ほど紹介した2社では、それぞれ無料で設置するための条件が異なります。

両社共通していることは、事前に太陽光発電設備を設置した場合の売電シミュレーション等の審査があり、その審査が通った場合のみ無料で設置が可能になるということです。

それぞれの細かい条件は以下になります。

●日本エコシステム
・ ご物件 が築20年未満もしくは新築予定で、2階建て以下
・ 蓄電設備、発電設備
(太陽光発電、エネファームなど)が設置 されていないご物件
次 のエリア以外 のご物件 (北海道、青森県、秋田県、岩手県、山形県、新潟県、富山県、石川県、福井県、沖縄県)
・ お申し込み者、または同居 のご家族の年齢が60歳未満

●株式会社デンカシンキ
・広くて日当たりのよい屋根
・W発電にならない
・改正建築基準法を(2000年6月施工)を満たしている住宅
・北海道、沖縄以外は設置可能、ただし積雪が多い地域は不可

また、さらに細かい質問などは、お問い合わせください。

2 太陽光パネルがいつ頃自分のものになるか?実際の事例も紹介します

1章では、太陽光パネルを無料で設置できる第三者所有モデルについて説明しました。

そして、現在日本(2018年1月現在)でこの仕組みを実施している2社についても触れました。

無料で設置できますが、名前の通り、太陽光発電設備一式は、第三者が所有しています。

では、いつになれば所有権が自分に移るのか見てみましょう。

2-1 いつになれば自分のものになるか?

日本でこのサービスを展開している会社は、現在2社です。実はこの2社の契約期間は全く異なります。

●それぞれの契約期間について

それぞれの契約期間について

※注1 売電料金が一定額に達した場合、所有権が設置者に移る

日本エコシステムが20年契約なのに対し、デンカシンキは、9年程度となっています。

日本エコシステムの場合は、基本20年契約ですが、契約経過年数に応じた価格で太陽光発電設備を買い取ることも可能です。

デンカシンキの場合は、基本10年契約ですが、設備費用と年間売電量によって、譲渡予定年月が異なります

●譲渡のタイミング

設備費用 > 売電料金の積算 

上記の条件が満たされた時点で、所有権は、出資者から屋根所有者に移ります。

10年~20年ほどで所有権が、出資者から屋根所有者へ変わる

例えば、以下の条件の場合ですが

●この場合の譲渡予定年月は9年6カ月後

このように、設備費用や年間発電量、または売電金額などの条件によって所有権が移る時期がことなるということになります。

契約期間内に、太陽光発電設備を買い取る場合

また、デンカシンキの場合も、途中なんらかの事情で、契約を破棄するか太陽光発電設備を買い取る場合、

買取費用 = 設備費用 - 売電料金の積算

上記の金額を支払うことで契約が解除され所有権が設置者側に移ります。

それぞれ2社でサービス内容が違うのも面白いですね。

それでは、これらを設置した場合何年ほどで所有権が自分自身に移るか興味深いですね。

いくつかの事例をご紹介いたします。

2-2 何年で自分のものになるか事例を紹介

それでは、実際に、いままでシミュレーションした事例をご紹介していきます。
これからご紹介する事例は、売電価格を30円/kW(税込)として試算した場合になります。

●愛知県10kW設置した場合の事例

愛知県10kW設置した場合の事例

●この場合の譲渡予定年月は8年9カ月後

愛知県10kW設置した場合の事例

こちらの場合だと、8年9カ月で屋根設置者に所有権が移るという試算になります。

無料で設置できてさらに、1年と2カ月ほど売電収入を得ることができ、作られた電気をすべて売電した場合40万円ほどの売電収入が見込めます。

●高知県6.5kW設置した場合の事例

高知県6.5kW設置した場合の事例

●この場合の譲渡予定年月は9年4カ月後

高知県6.5kW設置した場合の事例
こちらの場合だと、9年4カ月で屋根設置者に所有権が移るという試算になります。

無料で設置できてさらに、1年と2カ月ほど売電収入を得ることができ、作られた電気をすべて売電した場合17万円ほどの売電収入が見込めます。

●愛媛県9.0kW設置した場合の事例

愛媛県9.0kW設置した場合の事例

●この場合の譲渡予定年月は8年7カ月後

愛媛県9.0kW設置した場合の事例

こちらの場合だと、8年7カ月で屋根設置者に所有権が移るという試算になります。

無料で設置できてさらに、1年と2カ月ほど売電収入を得ることができ、作られた電気をすべて売電した場合41万円ほどの売電収入が見込めます。

3 まとめ

まとめ

これまで説明してきた、第三者所有モデルの仕組みについて理解していただけたのではないでしょうか?

屋根所有者 → 無料で太陽光設備一式が手に入る
出資者      → 月々売電金額が手に入る

どちらにも、とてもメリットがある仕組みです。

また、屋根所有者は、10年以内に譲渡された場合、わずかな期間ですが、余剰売電による売電収入も得ることができます。

ぜひ、ご興味を持たれた方は、自宅屋根への設置を検討してみましょう!!

問い合わせはこちらです。

https://ichiba.solar-club.jp/products/detail.php?product_id=351

 

 

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太陽光パネルを自宅屋根に無料で設置できるサービスです。
お金はかかりません。

その変わり、売電したお金も手元には入ってきません。

しかし、約10年後にはすべて自宅屋根所有者の持ち物になります。

【設置可能な住宅】
・広くて日当たりのよい屋根
・W発電にならない
・改正建築基準法を(2000年6月施工)を満たしている住宅
・北海道、沖縄以外は設置可能、ただし積雪が多い地域は不可

無料で設置できる代わりに、10年ほどの期間、太陽光発電設備の所有者が出資者になり、固定買取制度で売電したお金が出資者側に支払われることになります。8年~10年後、屋根所有者に無料で太陽光発電設備一式が譲渡されます。

屋根所有者 → 無料で太陽光設備一式が手に入る
出資者   → 月々売電金額が手に入る

という仕組みです。

 

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